働けないことの大きなリスク(byレインボーマン)

二足歩行の人間が腰を痛めることは本当に致命的です。

重度になると仕事はもちろんのこと、日常生活がほぼ何もできなくなってしまいます。

今回の腰痛はギックリ腰ということで、発熱や内臓疾患がなく食欲や水分補給は普段通り。

（私の場合はトイレまで這って行くのが死ぬほどツラかったので食事も水分補給もセーブしていました）

腰以外は元気なせいか腰痛経験者以外の方々に中々痛みが伝わりづらいのが難点です（涙）

今回の腰痛で、普段お客様との相談やスクール・セミナーでお伝えしている『寝たきりリスク』を私自身が短期間ではありますが身を持って体験することとなりました。

ところでみなさま。

①万が一の場合

②働けない場合

③元気に生きている場合

の中で最も生活に負担が大きい状況なのはどれだと思いますか？

②働けない場合　が最も生活に負担が大きい状況です。

働けない上に介護が必要な場合は経済的なリスクが生じます。

しかしながら、働けない状態になった時の準備が出来ている人は多くありません。

生命保険文化センターの「平成25年度生活保障に関する調査」によると、

「死亡保障に対する私的準備状況について」（(　)内は準備方法上位３つ）

準備している・・・・７０．５％

（①生命保険60.6%②預貯金34.2%③損害保険12.8%）

準備していない・・・２７．３％

に対して、

｢自分が要介護状態になった場合に対する私的準備状況について」（(　)内は準備方法上位３つ）

準備している・・・・４２．１％

（準備方法上位３つ　①預貯金30.2％②生命保険22.7%③損害保険5.4%）

準備していない・・・５５．４％

万が一の時には死亡保険、病気やケガの治療費には医療保険などを考えるのは一般的ですが、

就労不能状態でも、お金に困らないしくみを考えておく必要があります。

国が準備している介護保険制度の中で、介護給付を受けられる人は下記のとおりです。

①65歳以上の方（第一号被保険者）

・・・介護が必要になった原因にかかわらず、日常生活の基本的な動作について介護や支援が必要と認められた方。

②４０～６４歳の公的医療保険に加入している方（第2号被保険者）

・・・介護が必要になった原因が、加齢に伴う16種類の特定疾病により介護や支援が必要と認められた方。（がん（末期）、初老期における認知症、骨折を伴う骨粗鬆症、脳血管疾患など）

40歳から公的医療保険の保険料に上乗せされて介護保険料を支払いますが、４０～６４歳までのの方は事故などのケガによって介護が必要になっても、給付を受けることができません。

また、40歳未満の方は対象外となります。

どのような理由で介護が必要になっても40歳未満の方は公的介護給付が受けられません。

（※障害年金は要件を満たせば受給できます）

就労不能状態になった場合、有給休暇やお勤め先の休業補償を活用し、健康保険からの傷病手当金として標準報酬日額の3分の2が最低1年6か月の間支給されたとしても、大幅な収入の減少となってしまいます。（国民健康保険の場合はさらに収入減となります）

夫や妻が働けない状態になった時に、あなたは働きますか？

それとも介護に従事しますか？

どのようにするかを夫婦で事前に話し合っておくことが大切だと思います。

親子でも事前に考えておきましょう。

（ちなみに、私は子供のころから父に「自宅介護がいい」と言われ続けていたため、自分の出来る範囲でなるべく父が過ごしたいように・・・と思っています）

中々考えるのは難しいことだと思いますが、「なっていない今だからこそ」考えることができます。